クリーニング屋さんで事故が起きた時のトラブル対応。
クリーニング店を利用した際に、事故やトラブルになったことはありますか？
インターネットでのクリーニング需要が増え、国民生活センターへの相談も少なくないようです。
クリーニングのトラブル
クリーニングでのトラブルは様々あります。
着よう思ったらシミがついていた。返却日になっても品物が届かない。紛失してしまった。破れてしまった。。。
こんな経験をした方もいるのではないでしょうか。
クリーニングでの事故やトラブルは、利用するクリーニング店にも、もちろん責任はありますが、それだけではない場合も少なくありません。
原因その１
クリーニングでの事故
クリーニングでは、品物に合わせてドライクリーニングや水洗い、しみ抜きなどを行い、その後アイロンがけをします。
この工程のどこかで事故が起きる場合があります。
品物に合わない処理をして穴を開けてしまったり、機械力で生地が破れてしまうことや、アイロンで繊維を溶かしてしまったりとクリーニング工程で事故が起きてしまうことがあります。
最悪の場合、他のお客さんの品物と取り違えてしまって行方不明になったり、紛失してしまったりすることも残念ながらあります。
原因その２
アパレルメーカーの製品不良
アパレルメーカーでは、製品を作るにあたって縫製や染色などの検査基準があり、基準を満たしている製品が売られています。
ですが、縫製の強度不足や染色不良など製品に問題がある場合があります。
縫製の強度不足で生地が裂けてしまったり、染色不良により色が溶出してしまったりと、クリーニングの工程で明るみになり事故が起こる場合があります。
アパレルメーカーが取り付けるケアラベル（洗濯表示タグ）の指示通りに洗ったら事故が起きたというケースもあります。
事故が起きた場合の対応
クリーニング事故賠償基準
クリーニング事故賠償基準は、昭和43年に学識経験者・各消費者団体・弁護士・流通販売業者・繊維業界・保険業界・行政（厚生省・通産省：いずれも当時）・クリーニング業界の各代表者が一堂に会して制定したもので、その後国民生活審議会の要請（昭和48年）に基づく改正が行なわれております。
クリーニング生活衛生同業組合
つまり、この「クリーニング事故賠償基準」は、クリーニング業界独自の自主基準というよりも、消費者を含めた各業界のコンセンサスを得て策定されたものとして、大きく評価され、また広く認知されている制度です。
クリーニングで事故が起きた場合、クリーニング店や国民生活センターなどは、この基準に沿って話し合いや賠償が行われるケースがほとんどです。
ですが、事故の程度により各クリーニング店で対応は様々です。
品物の状態や価格、責任の所在などを考慮し、賠償基準以上の補償をしてくれることもあります。
まずは、事故やトラブルが起きたら、利用しているクリーニング店に相談しましょう。
その時、引き取り後であれば、伝票やバーコードタグなどは捨てずに、品物と一緒にクリーニング店に持っていきましょう。
まとめ
クリーニングは中古品を扱う職業です。
品物の状態は同じ製品でも、買った時期や使用頻度、保管状態などによって同じものは一つとありません。
時間が経てば、少なからず物は劣化していきます。
ですが、それを見極め、事前に消費者に伝え事故を未然に防ぐことがプロのクリーニング屋だと私は思います。
クリーニングと言う職業は、日々の信頼関係によって成り立つ仕事ですので、事故や、クレーム・トラブルなどが多いクリーニング店は、技術的な事はもちろん期待できませんが、それ以前に消費者との信頼関係が成り立っていないことが原因で起きるものがほとんどだと思います。
消費者側も、数あるお店の中で、信頼のおけるクリーニング店なのかをしっかりと見極めることも重要だと思います。